市販後の有効性エビデンス、添付文書に反映へ 製薬協・薬事委員会 2017/4/25 18:36 保存する 日本製薬工業協会・薬事委員会の須崎正和委員長（大日本住友製薬）らは25日の総会後に会見し、2017年度の活動計画などについて説明した。市販後に新たに得られた有効性に関するエビデンスを添付文書に反映で… 非会員の閲覧制限について この記事は会員限定です。会員登録すると最後までお読みいただけます。 ログイン 会員登録 前のページに戻る 関連記事 「GCP刷新」など新たな動きに注力 製薬協・医薬品評価委員会 2017/4/25 21:23 「連続生産」、導入上の課題など見解提言へ 製薬協・品質委員会 2017/4/25 21:25 団体最新記事 費用対「制度全般の問題、議論を」 製薬協・木下理事長 2026/5/21 22:16 「医療DXタスクフォース」を新設 製薬協 2026/5/21 21:56 製薬協、アルナイラムの入会了承 6月1日付 2026/5/21 21:55 安定供給への支援を要望 日薬連、骨太の方針策定に向け 2026/5/21 20:14 日薬連、6月にオフィス移転 日本橋小伝馬町に 2026/5/21 19:49 自動検索（類似記事表示） 審査報告書の見直し提案を検討 製薬協・薬事委員会 2026/04/23 22:10 【連載〈4〉】極端な「日本人P1不要論」に警鐘 柏谷薬事委員長、趣旨の正しい理解を 2025/09/03 04:30 エキスパートチームとタスクフォース設置 製薬協・医薬品評価委員会 2026/04/23 20:33 ロス公募品目に承認取得の道筋を 製薬協が幅広い支援を要望 2025/07/15 04:30 【中医協】費用対、業界側「まず検証を」 支払い側は運用拡大を主張 2025/08/06 21:01
