市販後の有効性エビデンス、添付文書に反映へ 製薬協・薬事委員会 2017/4/25 18:36 保存する 日本製薬工業協会・薬事委員会の須崎正和委員長（大日本住友製薬）らは25日の総会後に会見し、2017年度の活動計画などについて説明した。市販後に新たに得られた有効性に関するエビデンスを添付文書に反映で… 非会員の閲覧制限について この記事は会員限定です。会員登録すると最後までお読みいただけます。 ログイン 会員登録 前のページに戻る 関連記事 「GCP刷新」など新たな動きに注力 製薬協・医薬品評価委員会 2017/4/25 21:23 「連続生産」、導入上の課題など見解提言へ 製薬協・品質委員会 2017/4/25 21:25 団体最新記事 患者団体がコンソーシアム設立 医薬品情報へのアクセス向上目指し 2026/7/29 18:21 PET検査薬の迅速な保険適用を 放薬協・村上会長 2026/7/28 04:30 コロナ治療薬、出来高算定に見直しを 日病協、診療報酬で緊急要望へ 2026/7/27 10:08 OTC薬の一部先行販売で苦言 日薬・岩月会長 2026/7/24 10:37 疑義あるのに調剤なら「大問題」 日薬・岩月会長、向精神薬の大量入手問題で 2026/7/24 10:36 自動検索（類似記事表示） 審査報告書の見直し提案を検討 製薬協・薬事委員会 2026/04/23 22:10 【連載〈4〉】極端な「日本人P1不要論」に警鐘 柏谷薬事委員長、趣旨の正しい理解を 2025/09/03 04:30 エキスパートチームとタスクフォース設置 製薬協・医薬品評価委員会 2026/04/23 20:33 【中医協】費用対、業界側「まず検証を」 支払い側は運用拡大を主張 2025/08/06 21:01 日本人P1の要否でQ＆A発出へ 紀平審査課長、不要な根拠の提示を 2025/10/14 04:30
