日本製薬工業協会が定めた透明性ガイドラインに沿って各社が2017会計年度に医療機関に提供した資金について、12年度と比較可能な25社を日刊薬業が集計したところ、「研究費開発費等」（A項目）はほぼ半額...
この記事は会員限定です。会員登録すると最後までお読みいただけます。
関連記事
- 研開費は半減、接待費は消滅へ 製薬各社の資金提供、透明性GLから5年
2018/9/27 04:30
- 透明性GL、10月1日に改定 製薬協、臨床研究法に対応
2018/9/20 21:32
- 医学部長病院長会議がCOI管理GL改定案 「組織のCOI」盛り込む
2017/11/13 22:44
- カレンダー配布、早くも中止の企業も 製薬協コード、来年1月に見直し
2018/12/19 04:30
製薬企業 最新記事
- 「被験者の心構え」が変化した出来事！ おとにち 12月25日（木） 病気と薬と私と（12）
2025/12/25 04:59
- 「共連れ」廃止、業界は一定評価 中間年改定には「反対」
2025/12/24 21:12
- ニプロ、シンガポールに子会社を設立 アジア太平洋地域を統括
2025/12/24 19:53
- トレブルチニブ、国際P3で主要項目未達 仏サノフィ、PPMSは申請せず
2025/12/24 19:53
- セルリソーシズ、韓国企業と提携 再生医療の事業拡大へ
2025/12/24 15:44
自動検索（類似記事表示）
- メディパルHD、PMS事業子会社を譲渡 エイツーヘルスケアに
2025/10/28 17:59
- EPSホールディングス、グループ会社を再編
2025/9/2 12:53
- ロート製薬、「CRO」と「CCO」を新設 経営戦略の意思決定を迅速化
2025/6/26 22:29
- エイツーヘルスケア、7.1％の賃上げ
2025/4/30 18:14
- MR向けeラーニング開始、インテリム 背景に研修部門の人員減など
2025/3/18 04:30